不動産購入の流れとは？販売形態や購入の注意点も解説

大きな買い物である不動産の購入は、できるだけスムーズに進めていきたいですよね？
不動産の購入において、販売形態の違いや購入の際の注意点を把握しておくと購入もスムーズ進めることができるでしょう。
そこで今回は、不動産の販売形態や不動産を購入する際の流れのほか、購入の注意点についても解説します。

不動産の販売形態

不動産販売には「売主物件」「仲介物件」の2種類に大きく分けることができます。
物件の売主から仲介業者を挟まず直接購入する方法は「売主物件」と呼ばれます。
この「売主物件」の売主は不動産会社であることが多く、メリットには仲介手数料がかからないことが挙げられます。
また、買主と売主の間に不動産会社の仲介を挟み、物件の売買をおこなう方法を「仲介物件」といい、売主は一般個人です。
売主と買主の間に不動産会社が仲介として入るため、金融機関との手続きや契約関係などのサポートが受けられる点がメリットとなります。

不動産を購入する際の流れとは？

不動産を購入は大まかに「資金計画」「内覧」「申込み」「売買契約」「ローン申し込み・引渡し」の流れにそっておこなわれます。
一番初めに「資産計画」で、どれくらいの価格の物件が買えるのか見通しを立てることが重要です。
住宅購入には物件にかかる税金のほかにもさまざまな諸費用がかかるので、住宅ローンの返済と合わせて月々の負担額を見込んでおきましょう。
次に「内見」で不動産の状態や様子を実際に見て確認し、購入の意思が固まったら「申込み」をします。
その後「売買契約」で、重要事項説明書や契約書の内容を理解・納得ができれば、契約を交わします。
最後に、住宅ローンの審査を通過し、承認後、金融機関と金銭消費貸借契約（正式な住宅ローンの契約）を締結後に不動産の引渡しをして完了です。

不動産購入の注意点とは？

不動産購入の注意点にはいくつかあり、特に中古の不動産で挙げられるのが「耐震強度の確認」です。
耐震強度を確認する方法は「築年数から調べる方法」と「耐震診断で調べる方法」の2通りあります。
一般的にわかりやすいのが、「築年数から調べる方法」でしょう。
1981年6月1日以降に建築された建物は、新耐震基準に沿って建築されています。
よって、1981年6月以前の建物より耐震性に優れると判断できるため、事前に確認することをおすすめします。

まとめ

不動産販売には大きく分けて、「売主物件」「仲介物件」の2種類の販売形態が存在します。
また、不動産を購入する際の流れは大まかに「資金計画」「内覧」「申込み」「売買契約」「ローン申し込み・引渡し」となります。
さらに購入する際の注意点としては、特に中古の不動産において挙げられるのが「耐震強度の確認」です。
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